＜専門家がわかりやすく解説＞事業主・フリーランス向けコロナ不況を乗り切るための情報ネット

よく読まれている記事

【アフターコロナに備える】小規模事業者持続化補助金・IT導入補助金とは

2020年4月23日

新型コロナウィルスによる影響で、心もとない日々が続いています。こんな時だからこそ、ご自身の事業を守り、飛躍させられるよう、再構築の施策も考えておきましょう。今回は「緊急事態宣言の解除後に向けて活用したい補助金」について、現役中小企業診断士の岡本洋平が詳しく解説します。

: 岡本洋平さん
中小企業診断士

【早急に資金が必要な事業主向け】新型コロナウイルス感染症特別貸付まとめ

2020年4月21日

早急に資金調達が必要な方に活用いただきたい、「新型コロナウイルス感染症特別貸付」について、現役の中小企業診断士の岡本洋平がわかりやすくご説明します。新型コロナウイルス感染症特別貸付とは・融資の条件・問い合わせ先などをご紹介します。

: 岡本洋平さん
中小企業診断士

【従業員が休業中（休業を検討中）の事業主向け】雇用調整助成金とは

2020年4月23日

従業員の休業をしている、もしくは検討の事業主向けの「雇用調整助成金」について現役中小企業診断士の岡本洋平が詳しくわかりやすく解説します。

: 岡本洋平さん
中小企業診断士

新着記事

売上げ8割ダウン、2億の負債から再建した話　～新型コロナウィルスの影響を受けている人へ～

2020年6月01日

コロナショックで思い描いてきた経営ができなくなり、苦しい局面に立っている経営者さんは少なくないかと思います。そこで本記事では、過去に事業再生を経験してきた毛利京申（筆者）が、どのように経営の困難を乗り越えてきたかをお話しします。

: 毛利京申さん
経営コンサルタント

復興が最も早いのは「ベトナム」？コロナショックに負けない、国外で再起業するという選択

2020年5月29日

世界の経済に大きな影響を及ぼした、新型コロナウイルス感染症。日本もまさにこれから、経済問題が深刻化しようとしています。そんな中、『ベトナム』が、感染拡大の食い止めで健闘しているのをご存じでしょうか？この記事では、ベトナムでの有望なビジネスの具体例や起業の法制度など、起業する日本人のためのノウハウを、経営コンサルタントの松本尚典がご紹介します。

: 松本尚典さん
経営コンサルタント

【事例】飲食店が１日10.000PV稼いだSNS活用テクニック

2020年5月28日

新型コロナウイルスの状況下で、テイクアウトサービスを始めた飲食店さんは少なくないでしょう。テイクアウトで売上をつくるためには、SNSを上手に活用して情報を拡散し、PVの回数を増やすことが非常に大切です。そこでこの記事では、今日から取り組める情報拡散の手法を分かりやすくご説明します。

: 柳原章弘さん
シルクスクリーンとネットで企業を事業支援するプロ

初めてのオンラインレッスン。メリットや準備・良質なレッスンのためのポイント

2020年5月27日

新型コロナによる外出自粛の影響で休講になっている教室は多く、1〜2ヶ月にわたる休講は、生徒様にとっても私たち講師にとっても深刻な問題といえます。そこで本記事では、オンラインレッスンのメリットや、導入にあたって理解しておきたいこと、質の高いレッスンをするためのポイントなどをわかりやすくご説明します。

: 竹村佳代子さん
ニコットミュージック代表・リトミック講師

【不動産ビルのオーナーの方向け】テナント賃料の減免・猶予に関する支援策３つ

2020年5月26日

今回のコロナショックで、テナントの賃料を減免・猶予しているオーナー様もいるかと思います。そこで本記事では、オーナー様が活用できる3つの支援策をご紹介します。それぞれ概要や適用条件、オーナー様にとってのメリットなどを記載していますので、ぜひ参考にしてください。

: 中谷崇志さん
宅地建物取引業

【生活費でお悩みの方へ②】総合支援資金まとめ（新型コロナウイルス対策）

2020年5月25日

新型コロナウイルスの影響で、生活の維持が困難になった方に活用いただきたい「総合支援資金」についてご紹介します。

: 谷川由紀さん
社会保険労務士

【生活費でお悩みの方へ①】緊急小口資金まとめ（新型コロナウイルス対策）

2020年5月25日

新型コロナウイルスの影響で、緊急に、そして一時的に生活の維持が困難になった方に活用いただきたい「緊急小口資金」についてご紹介します。

: 谷川由紀さん
社会保険労務士

あなたは持続化給付金をもらえる？試算・書類・確認すべきこと

2020年5月15日

５月１日から受付が始まった持続化給付金。これは、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう緊急事態宣言によって特に大きな影響を受けている事業者に対して給付されるものです。事業の継続を支え、再起の糧にするための給付金といえます。給付額は、事業収入（売上）を得ている法人の方は200万円、個人の方は100万円。この記事では、持続化給付金の受給要件や申請の際の必要書類、試算などをご紹介します。